令和5年度（2023年）一級建築士「構造」過去問解説｜全30問・計算の途中式と覚えるポイント

令和5年度（2023年）の一級建築士試験「学科Ⅳ・構造」について、全30問の正解と学習上のポイントを整理しました。各問の解説は、クリックすると開きます。

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建築技術教育普及センター一級建築士過去の試験問題令和5年構造

問題文・図表の全文は掲載していません。図を使う問1〜6・18は、問題の図と見比べて読んでください。法令の説明は、試験が指定する2023年1月1日時点の規定に合わせています。四分割法は出題時の平成12年建設省告示1352号によります。

問1・2・3・5・6・18は正しい値・架構・組合せを、問27は脆性的な性状を示さないものを選びます。問9は効果が最も低いもの、他の問題は設問に従い誤り又は最も不適当なものを選びます。

頻出度の見方（2017〜2026年の10年分）

★★★：頻出（5年以上）／★★：そこそこ出題（2〜4年）／★：出題が少ない（1年）。各問の正誤判断に関わる中心テーマを一つ選び、出題年度数で表示しています。同じ年度に複数あっても1年として数えます。独自のテーマ分類による整理です。

解説内の「この知識の出題」は、さらに細かな同じ知識・判断方法を確認できる年度です。中心テーマの星とは集計範囲が異なります。法改正等で条件が変わる場合があり、星の少ない問題も学習対象です。

問1　片持梁と単純梁のたわみ

頻出度：★★★

問1の正解・解説を表示

確認ポイント：全長が同じでも、支持条件によりたわみの係数が変わります。

中心テーマ：梁・架構の弾性たわみ。中心テーマの出題：2017・2018・2019・2020・2021・2022・2023・2024・2025・2026年（10年中10年）。

梁Bの全長もlです

梁Aは固定端から荷重点までl。梁Bは左右l/2ずつの合計lで、荷重は中央にあります。

δ_A＝Pl³/(3EI)、δ_B＝Pl³/(48EI)。よってδ_A：δ_B＝(1/3)：(1/48)＝16：1です。支点条件が違うため、長さや断面が同じでもたわみは等しくありません。

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる値	4：1 Aの片持梁先端はPl³/(3EI)、Bの単純梁中央はPl³/(48EI)です。分母の係数を比べると16：1となり、4：1ではありません。選択肢1の式・原理・確認先：弾性梁のたわみ：片持梁の先端δ＝Pl³/(3EI)、単純梁の中央δ＝Pl³/(48EI)。確認対象：4：1
2：異なる値	8：1 Bの左右の長さl/2を足した全スパンはlです。AとBで同じ全長lを式に入れると16：1であり、8：1にはなりません。選択肢2の式・原理・確認先：弾性梁のたわみ：片持梁の先端δ＝Pl³/(3EI)、単純梁の中央δ＝Pl³/(48EI)。確認対象：8：1
3：正しい値	16：1 支持条件に合う式をそれぞれ使います。δ_A/δ_B＝(1/3)/(1/48)＝16なので、この比が正しいです。選択肢3の式・原理・確認先：弾性梁のたわみ：片持梁の先端δ＝Pl³/(3EI)、単純梁の中央δ＝Pl³/(48EI)。確認対象：16：1
4：異なる値	32：1 同じP・EI・全長lの条件です。単純梁の式に半スパンl/2を全長として入れるなど、長さの取り違えをしないようにします。正しい比は16：1です。選択肢4の式・原理・確認先：弾性梁のたわみ：片持梁の先端δ＝Pl³/(3EI)、単純梁の中央δ＝Pl³/(48EI)。確認対象：32：1

覚えるポイント

片持梁先端はPl³/(3EI)、単純梁中央はPl³/(48EI)。同じ荷重・全長・断面なら16：1です。

この知識の出題：2023年

対象知識：同じ全長・荷重・EIなら、片持梁先端と単純梁中央のたわみの比は16：1となる。

2017〜2026年の10年中1年に出題。

正解：3番

区間	下にある外力の合計	軸力	伸び
固定端〜a	2P−P−P＝0	0	0
a〜b	2P−P＝P	引張P	Pl/(AE)
b〜c	2P	引張2P	2Pl/(AE)

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる組合せ	軸力P・変位2Pl/(AE) a−b間の引張軸力Pは合っています。しかしcの変位にはa−bとb−cの伸びの両方を足すため、2Pl/(AE)ではなく3Pl/(AE)です。選択肢1の式・原理・確認先：軸力のつり合い、各区間の伸びδ_i＝N_i l_i/(AE)、先端変位は各区間の伸びの和。確認対象：軸力P・変位2Pl/(AE)
2：正しい組合せ	軸力P・変位3Pl/(AE) 上部区間は軸力0、a−bは引張P、b−cは引張2P。各区間のNl/(AE)を足すと、cの変位は下向き3Pl/(AE)です。選択肢2の式・原理・確認先：軸力のつり合い、各区間の伸びδ_i＝N_i l_i/(AE)、先端変位は各区間の伸びの和。確認対象：軸力P・変位3Pl/(AE)
3：異なる組合せ	軸力2P・変位2Pl/(AE) a-b間の軸力は2P−P＝Pであり、2Pではない。cの変位も3Pl/(AE)である。選択肢3の式・原理・確認先：軸力のつり合い、各区間の伸びδ_i＝N_i l_i/(AE)、先端変位は各区間の伸びの和。確認対象：軸力2P・変位2Pl/(AE)
4：異なる組合せ	軸力2P・変位3Pl/(AE) 変位3Pl/(AE)は正しいが、a-b間の軸力はP。作用する荷重を区間ごとに分けてつり合いを取る。選択肢4の式・原理・確認先：軸力のつり合い、各区間の伸びδ_i＝N_i l_i/(AE)、先端変位は各区間の伸びの和。確認対象：軸力2P・変位3Pl/(AE)

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる値	225kN 左柱は8m、右柱は2m。同じ水平変位δに対する回転が違います。左右それぞれの柱脚と梁端の仕事を足すと375δとなり、225kNではありません。選択肢1の式・原理・確認先：塑性崩壊の仮想仕事：P_uδ＝Σ(Mp・塑性ヒンジの相対回転角)。確認対象：225kN
2：異なる値	300kN 図の6mは柱脚の高低差で、右柱の長さは2mです。右側の回転δ/2を用いるため、崩壊荷重は300kNではなく375kNとなります。選択肢2の式・原理・確認先：塑性崩壊の仮想仕事：P_uδ＝Σ(Mp・塑性ヒンジの相対回転角)。確認対象：300kN
3：正しい値	375kN 左の柱脚400と梁端200が回転δ/8、右の柱脚400と梁端200が回転δ/2。外力仕事P_uδと等置するとP_u＝600/8＋600/2＝375kNです。選択肢3の式・原理・確認先：塑性崩壊の仮想仕事：P_uδ＝Σ(Mp・塑性ヒンジの相対回転角)。確認対象：375kN
4：異なる値	500kN 梁端のヒンジは200kN・m、柱脚は400kN・mです。全てを400として足さず、各ヒンジの回転も分けて計算します。選択肢4の式・原理・確認先：塑性崩壊の仮想仕事：P_uδ＝Σ(Mp・塑性ヒンジの相対回転角)。確認対象：500kN

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	2階の水平荷重P₁ 上層層せん断力は2(160＋120)/4＝140kN、下層は2(200＋280)/4＝240kN。P1＝240−140＝100kN。選択肢1の式・原理・確認先：部材のせん断力は端モーメントの変化量/長さ。節点の鉛直力とモーメントのつり合い。確認対象：2階の水平荷重P₁
2：適当	2階梁のせん断力Q_B 2階接合部では柱のモーメント120＋200＝320kN・mが梁端に作用する。QB＝(320＋320)/10＝64kN。選択肢2の式・原理・確認先：部材のせん断力は端モーメントの変化量/長さ。節点の鉛直力とモーメントのつり合い。確認対象：2階梁のせん断力Q_B
3：不適当	1階右柱の圧縮軸力N_C R階梁から右柱に伝わる32kNと、2階梁からの64kNを足してN_C＝96kNです。128kNではありません。1階梁の力は、この柱断面より下で支点に伝わります。選択肢3の式・原理・確認先：部材のせん断力は端モーメントの変化量/長さ。節点の鉛直力とモーメントのつり合い。確認対象：1階右柱の圧縮軸力N_C
4：適当	右支点の鉛直反力V 1階梁のせん断力は(280＋280)/10＝56kN。右支点反力は柱軸力96と合わせ、V＝96＋56＝152kN。選択肢4の式・原理・確認先：部材のせん断力は端モーメントの変化量/長さ。節点の鉛直力とモーメントのつり合い。確認対象：右支点の鉛直反力V

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる値	Aσ_y/3 左支点側の上下の反力による偶力は、荷重のモーメントP×l＋P×2l＋P×3l＝6Plに抵抗します。最大上弦材の軸力は6Pなので、崩壊荷重はAσ_y/6です。選択肢1の式・原理・確認先：トラスの切断法・節点法。降伏軸力N_y＝Aσ_y、最大軸力の部材が先に降伏。確認対象：Aσ_y/3
2：異なる値	Aσ_y/(3√2) 最大斜材の軸力は3√2Pですが、上弦材の最大軸力6Pの方が大きいです。同じ降伏軸力Aσ_yなら上弦材が先に降伏します。選択肢2の式・原理・確認先：トラスの切断法・節点法。降伏軸力N_y＝Aσ_y、最大軸力の部材が先に降伏。確認対象：Aσ_y/(3√2)
3：正しい値	Aσ_y/6 最大軸力6Pの上弦材が最初に降伏します。6P_u＝Aσ_yよりP_u＝Aσ_y/6です。座屈を考慮しないという設問条件にも従います。選択肢3の式・原理・確認先：トラスの切断法・節点法。降伏軸力N_y＝Aσ_y、最大軸力の部材が先に降伏。確認対象：Aσ_y/6
4：異なる値	Aσ_y/(6√2) 斜材の45度の換算係数√2を、水平な弦材へも掛けてはいけません。支配する上弦材は6Pであり、6√2Pではありません。選択肢4の式・原理・確認先：トラスの切断法・節点法。降伏軸力N_y＝Aσ_y、最大軸力の部材が先に降伏。確認対象：Aσ_y/(6√2)

図	判定	見るところ
1	安定・静定	左ローラー＋右ピン。下のつなぎ材で形を保ち、上梁の内部ヒンジで曲げの拘束を解放
2	不静定	左固定脚と右ピン、斜材等の拘束が重なる
3	不安定	下の水平つなぎ材がなく、ローラーで横移動が可能。4節点に4部材では拘束不足
4	1次不静定	固定3反力＋ローラー1反力で計4。部材途中のヒンジなし

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：正しい架構	下のつなぎ材と上梁のヒンジがある架構左脚がローラー、右脚がピンで外部反力は3個。上梁の途中にヒンジがあり、下の水平つなぎ材は両端ピンです。このつなぎ材で形の変化を止めたうえで、つり合いから反力と部材力を決められる安定な静定架構です。選択肢1の式・原理・確認先：平面のつり合いΣX＝0・ΣY＝0・ΣM＝0、内部ヒンジのM＝0、安定条件の確認。確認対象：下のつなぎ材と上梁のヒンジがある架構
2：該当しない架構	固定脚と斜材を持つ架構左柱脚が固定で、右側のピン支点と斜材による拘束もあります。安定ですが拘束が重なり、全ての部材力をつり合い式だけでは決められない不静定構造です。選択肢2の式・原理・確認先：平面のつり合いΣX＝0・ΣY＝0・ΣM＝0、内部ヒンジのM＝0、安定条件の確認。確認対象：固定脚と斜材を持つ架構
3：該当しない架構	下のつなぎ材がないピン架構四つのピン節点に、左柱・上梁・右柱・斜材の4部材があります。下辺のつなぎ材がなく、左脚は横移動できるローラーです。安定に必要な拘束が足りず、静定ではなく不安定です。選択肢3の式・原理・確認先：平面のつり合いΣX＝0・ΣY＝0・ΣM＝0、内部ヒンジのM＝0、安定条件の確認。確認対象：下のつなぎ材がないピン架構
4：該当しない架構	固定脚とローラー脚の剛接架構左脚固定の反力3個と、右脚ローラーの反力1個で計4個。部材中に内部ヒンジがなく、平面全体の3個のつり合い式だけでは決まらない1次不静定の架構です。選択肢4の式・原理・確認先：平面のつり合いΣX＝0・ΣY＝0・ΣM＝0、内部ヒンジのM＝0、安定条件の確認。確認対象：固定脚とローラー脚の剛接架構

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	第三種地盤のTc 昭和55年建告1793号のTcは、第一種0.4秒・第二種0.6秒・第三種0.8秒です。本問の第三種に0.2秒を使うのは誤りです。Tcは地盤種別で定まる値で、建物の固有周期Tそのものではありません。選択肢1の式・原理・確認先：昭和55年建設省告示1793号第2・Tcの表（第一種0.4、第二種0.6、第三種0.8秒）
2：適当	木造・鉄骨造の略算T 鉄骨造・木造の略算固有周期はT＝0.03hを用いる。高さhをmで入れるとTの単位は秒になる。選択肢2の式・原理・確認先：昭和55年建設省告示1793号第2：T＝h(0.02＋0.01α)、木造・鉄骨造はα＝1
3：適当	振動上有効な高さ塔屋等の振動への寄与を考え、振動上有効な高さで固有周期を評価することがある。単純に最高高さだけで決めない。選択肢3の式・原理・確認先：建築基準法施行令88条1項、昭和55年建設省告示1793号第2（T・Rt・Tc）。確認対象：振動上有効な高さ
4：適当	Tと振動特性係数Rt RtはTとTcに応じて求め、短い周期の範囲では1で一定、その後は一般にTが長いほど小さくなります。全ての範囲で必ず減り続けるという意味ではありません。選択肢4の式・原理・確認先：建築基準法施行令88条1項、昭和55年建設省告示1793号第2（T・Rt・Tc）。確認対象：Tと振動特性係数Rt

対象	速度圧の式	変動の評価
構造骨組	q＝0.6Er²GfV₀²	速度圧にGfを含める
屋根葺き材等	q̅＝0.6Er²V₀²	ピーク風力係数で扱う

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	両者に用いる基準風速V₀ 基準風速V0は地域に応じた共通の値。骨組用と屋根葺き材用で別の地域風速を設定するわけではない。選択肢1の式・原理・確認先：建築基準法施行令87条・82条の4、平成12年建設省告示1454号・1458号（風荷重）。確認対象：両者に用いる基準風速V₀
2：不適当	屋根用の平均速度圧とGf 屋根葺き材等に用いる平均速度圧はq̅＝0.6Er²V₀²です。ここへGfを重ねて入れず、風の変動はピーク風力係数で評価します。骨組用のq＝0.6Er²GfV₀²と分けます。選択肢2の式・原理・確認先：平成12年建設省告示1458号（屋根葺き材等）：平均速度圧q̅＝0.6Er²V₀²、変動はピーク風力係数で評価
3：適当	V₀の風速の定義 V0は地上10m・10分間平均風速を基準とする。瞬間風速や軒高での風速そのものではない。選択肢3の式・原理・確認先：建築基準法施行令87条・82条の4、平成12年建設省告示1454号・1458号（風荷重）。確認対象：V₀の風速の定義
4：適当	高さとガスト影響係数 Gfは高さHが増すと一般に小さくなる。地表面付近の乱れが上方ほど相対的に小さくなるためである。選択肢4の式・原理・確認先：建築基準法施行令87条・82条の4、平成12年建設省告示1454号・1458号（風荷重）。確認対象：高さとガスト影響係数

地盤種別	Tc
第一種	0.4秒
第二種	0.6秒
第三種	0.8秒

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：効果がある	無筋基礎へのRC増し打ち無筋基礎にRC基礎を一体化して増し打ちすると、基礎の曲げ・せん断抵抗と上部構造からの力の伝達を改善できる。選択肢1の式・原理・確認先：木造の耐震補強：基礎の一体化、上階の地震力を耐力壁へ渡す水平構面、吹抜け部の補強。確認対象：無筋基礎へのRC増し打ち
2：効果が最も低い	べた基礎上の1階床の張替え本問のべた基礎を有する建物では、1階床の張替えは上階の壁からの地震力を伝える2階床の補強ほどの効果がありません。4案の比較で効果が最も低いという判断であり、床の張替えが常に無意味ということではありません。選択肢2の式・原理・確認先：木造の耐震補強：基礎の一体化、上階の地震力を耐力壁へ渡す水平構面、吹抜け部の補強。確認対象：べた基礎上の1階床の張替え
3：効果がある	壁位置がずれた2階床の補強上下の壁位置がずれる場合、2階床の面内剛性を高めると地震力を他の耐力壁へ伝達しやすくなる。選択肢3の式・原理・確認先：木造の耐震補強：基礎の一体化、上階の地震力を耐力壁へ渡す水平構面、吹抜け部の補強。確認対象：壁位置がずれた2階床の補強
4：効果がある	吹抜け周囲の補強吹抜け周囲を補強して水平構面の連続性を確保すると、床の変形や耐力壁への偏った力の伝達を抑えられる。選択肢4の式・原理・確認先：木造の耐震補強：基礎の一体化、上階の地震力を耐力壁へ渡す水平構面、吹抜け部の補強。確認対象：吹抜け周囲の補強

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	側端部分の必要壁量に用いる階数必要壁量の階数は当該側端部分の階数によって判断する。部分的な平屋部分まで一律に建築物全体の2階建てとして扱わない。選択肢1の式・原理・確認先：平成12年建設省告示1352号第1号（出題時の必要壁量算定：当該側端部分の階数）
2：適当	検討方向と耐力壁存在壁量は検討方向に有効な壁で算定する。張り間方向の検討へ直交する桁行方向の壁を加算しない。選択肢2の式・原理・確認先：建築基準法施行令46条4項、平成12年建設省告示1352号（試験適用時の四分割法）。確認対象：検討方向と耐力壁
3：適当	充足率が全て1超の場合各側端部分の壁量充足率が全て1を超える場合は、四分割法の壁率比0.5以上の確認を省略できる。選択肢3の式・原理・確認先：平成12年建設省告示1352号第3号ただし書（出題時：側端部分の充足率が全て1を超える場合）
4：適当	偏心率0.3以下による確認各階・各方向の偏心率0.3以下を確認する方法は、四分割法に代わる壁配置の確認方法である。選択肢4の式・原理・確認先：平成12年建設省告示1352号ただし書（出題時：各階・各方向の偏心率0.3以下の確認）

部位	長さに対する基準	必要寸法	設問の寸法
耐力壁	4000/30	約133mm以上等	150mm
柱の一辺	4000/10	400mm以上等	600mm
通常の床スラブ	4000/40	100mm以上等	150mm
片持ちスラブ支持端	2000/10	200mm以上等	150mm：不足

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	階高と耐力壁厚壁厚150mmは階高4000/30＝約133mm以上。耐力壁の厚さの最低値等も満たす設定である。選択肢1の式・原理・確認先：RC部材の寸法設定：壁厚と階高、柱小径、床スラブの短辺長さ、片持ち床の支持端厚さ。確認対象：階高と耐力壁厚
2：適当	階高と柱断面柱600mmは階高4000/10＝400mm以上。座屈や変形に備えた柱寸法の条件を満たす。選択肢2の式・原理・確認先：RC部材の寸法設定：壁厚と階高、柱小径、床スラブの短辺長さ、片持ち床の支持端厚さ。確認対象：階高と柱断面
3：適当	スラブ短辺と厚さスラブ厚150mmは短辺4000/40＝100mm以上。短辺長さに対する厚さの条件を満たす。選択肢3の式・原理・確認先：RC部材の寸法設定：壁厚と階高、柱小径、床スラブの短辺長さ、片持ち床の支持端厚さ。確認対象：スラブ短辺と厚さ
4：不適当	片持ちスラブ支持端の厚さ通常の設計で片持ちスラブの支持端厚さは、はね出し長さの1/10以上を確保します。本問は2000/10＝200mm以上で、150mmでは不足します。特別の調査・研究による場合等の扱いとは分けます。選択肢4の式・原理・確認先：RCの片持ちスラブの支持端厚さ：通常の設計では、はね出し長さ/10以上（特別の調査・研究による場合等を除く）

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	Fcと梁主筋の定着コンクリート強度が高いほど付着強度が高くなり、同じ鉄筋応力を伝えるのに必要な定着長さは短くなる。選択肢1の式・原理・確認先：RCの付着・定着：コンクリート強度、横補強筋の拘束、標準フックの定着長さ。確認対象：Fcと梁主筋の定着
2：不適当	90度と180度の標準フック標準フックの90度・180度は、角度だけを理由に必要定着長さを短くする扱いではありません。折曲げ径・余長等の納まりを満たし、適用する定着長さの規定に従います。選択肢2の式・原理・確認先：RCの付着・定着：コンクリート強度、横補強筋の拘束、標準フックの定着長さ。確認対象：90度と180度の標準フック
3：適当	拘束コア内の定着横補強筋に拘束されたコア内では割裂が抑えられ、拘束のない部分より必要定着長さを短くできる。選択肢3の式・原理・確認先：RCの付着・定着：コンクリート強度、横補強筋の拘束、標準フックの定着長さ。確認対象：拘束コア内の定着
4：適当	U字形連続定着最上階以外の梁のU字形連続定着は、定められた条件の下で90度フックの定着長さの取り方を準用できる。選択肢4の式・原理・確認先：RCの付着・定着：コンクリート強度、横補強筋の拘束、標準フックの定着長さ。確認対象：U字形連続定着

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	せん断スパン比による割増し短期許容せん断力では、せん断スパン比に応じたコンクリート負担分の割増しを考慮する。選択肢1の式・原理・確認先：RCの許容応力度計算：長期せん断ひび割れ防止、短期せん断抵抗、曲げ耐力の最小限界。確認対象：せん断スパン比による割増し
2：適当	梁の許容曲げの式引張鉄筋比が釣合い鉄筋比以下なら、引張側鉄筋の許容応力度からMa＝at ft jで求める。選択肢2の式・原理・確認先：RCの許容応力度計算：長期せん断ひび割れ防止、短期せん断抵抗、曲げ耐力の最小限界。確認対象：梁の許容曲げの式
3：不適当	壁横筋と長期せん断力耐力壁の長期許容せん断力はコンクリートの許容せん断応力度で評価し、壁横筋の効果を加算しない。選択肢3の式・原理・確認先：RCの許容応力度計算：長期せん断ひび割れ防止、短期せん断抵抗、曲げ耐力の最小限界。確認対象：壁横筋と長期せん断力
4：適当	柱の曲げ耐力の限界値コンクリートと圧縮・引張鉄筋の各許容値に達する曲げモーメントを比較し、その最小値を採用する。選択肢4の式・原理・確認先：RCの許容応力度計算：長期せん断ひび割れ防止、短期せん断抵抗、曲げ耐力の最小限界。確認対象：柱の曲げ耐力の限界値

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	梁の内法スパン同じ断面で内法スパンが短いと、曲げ降伏時のせん断力が大きくなり、せん断破壊しやすく靱性が低下する。選択肢1の式・原理・確認先：RC部材の靱性：せん断余裕度、引張鉄筋比、付着割裂、壁端の拘束。確認対象：梁の内法スパン
2：不適当	柱の引張鉄筋比引張鉄筋比を大きくすると圧縮側の負担や付着・せん断の要求が増し、一般に靱性は低下する。増やせば向上するとはいえない。選択肢2の式・原理・確認先：RC部材の靱性：せん断余裕度、引張鉄筋比、付着割裂、壁端の拘束。確認対象：柱の引張鉄筋比
3：適当	曲げ降伏時のせん断応力度曲げ降伏時の平均せん断応力度が小さい柱は、せん断破壊に対する余裕が大きく、靱性を確保しやすい。選択肢3の式・原理・確認先：RC部材の靱性：せん断余裕度、引張鉄筋比、付着割裂、壁端の拘束。確認対象：曲げ降伏時のせん断応力度
4：適当	壁端柱の拘束の有無壁式耐力壁は両端柱による拘束が乏しいため、同じ平均せん断応力度でもラーメン構造の壁より靱性が低下する。選択肢4の式・原理・確認先：RC部材の靱性：せん断余裕度、引張鉄筋比、付着割裂、壁端の拘束。確認対象：壁端柱の拘束の有無

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	許容曲げ応力度の算定要素 H形鋼梁の許容曲げ応力度には、基準強度・断面・曲げ分布・圧縮フランジの横補剛間隔が関係する。選択肢1の式・原理・確認先：鉄骨設計：梁のEIと横補剛、疲労継手等級、柱継手位置、露出柱脚の圧縮・引張のつり合い。確認対象：許容曲げ応力度の算定要素
2：不適当	摩擦接合から溶接への変更完全溶込み溶接でも、応力集中や残留応力の影響があります。一般に摩擦接合から溶接へ変更するだけでは基準疲労強さは高くならず、溶接継手詳細によって不利になります。静的な破断耐力とは分けて評価します。選択肢2の式・原理・確認先：鉄骨設計：梁のEIと横補剛、疲労継手等級、柱継手位置、露出柱脚の圧縮・引張のつり合い。確認対象：摩擦接合から溶接への変更
3：適当	柱継手を設ける高さ柱継手を床面から約1mに設けると、柱梁接合部の大きな応力を避けつつ現場接合の作業性を確保できる。選択肢3の式・原理・確認先：鉄骨設計：梁のEIと横補剛、疲労継手等級、柱継手位置、露出柱脚の圧縮・引張のつり合い。確認対象：柱継手を設ける高さ
4：適当	露出柱脚の抵抗モデル露出柱脚の曲げ・軸力は、ベースプレート下面のコンクリート圧縮とアンカーボルト引張による抵抗として設計できる。選択肢4の式・原理・確認先：鉄骨設計：梁のEIと横補剛、疲労継手等級、柱継手位置、露出柱脚の圧縮・引張のつり合い。確認対象：露出柱脚の抵抗モデル

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	ルート部に曲げ引張が働く溶接部分溶込み溶接の未溶着ルートに引張が作用すると破壊の起点になりやすい。設問の曲げ引張条件には用いない。選択肢1の式・原理・確認先：鋼材接合：ルート部の未溶着、突合せ溶接、高力ボルト先行の併用、標準孔径。確認対象：ルート部に曲げ引張が働く溶接
2：適当	突合せ溶接の許容値適合した溶接材料・施工条件を満たす突合せ溶接部は、母材と同じ許容応力度を用いられる。選択肢2の式・原理・確認先：鋼材接合：ルート部の未溶着、突合せ溶接、高力ボルト先行の併用、標準孔径。確認対象：突合せ溶接の許容値
3：適当	高力ボルトと溶接の併用高力ボルトを先に締め付けてから溶接する場合は、所定の条件で両者の許容耐力を加算できる。順序が重要である。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材接合：ルート部の未溶着、突合せ溶接、高力ボルト先行の併用、標準孔径。確認対象：高力ボルトと溶接の併用
4：不適当	M22の標準ボルト孔径通常の高力ボルトM22に対する標準孔径は24mmです。孔に余裕を設けられるのは所定の基準・認定等による場合であり、摩擦接合だから一般に25mmでよい、とはなりません。選択肢4の式・原理・確認先：高力ボルト接合の標準孔径：通常のM22はボルト径＋2mm＝24mm（特殊な孔の承認条件等と区別）

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	幅厚比と降伏点幅厚比制限は局部座屈を防ぎ塑性変形能力を確保するもの。降伏点が高いほど、一般に制限が厳しくなる。選択肢1の式・原理・確認先：材料の強度と剛性の区別：降伏点・Fとヤング係数E、梁の弾性たわみはEIに依存。確認対象：幅厚比と降伏点
2：適当	角形鋼管の横座屈角形鋼管は閉断面で横座屈のおそれがないため、曲げの許容値を引張の許容値と同じにできる。ただし他の座屈は別途検討する。選択肢2の式・原理・確認先：材料の強度と剛性の区別：降伏点・Fとヤング係数E、梁の弾性たわみはEIに依存。確認対象：角形鋼管の横座屈
3：適当	ウェブとフランジの幅厚比ウェブは両側のフランジに支えられるため、自由縁を持つフランジ突出部より幅厚比の上限値が大きい。選択肢3の式・原理・確認先：材料の強度と剛性の区別：降伏点・Fとヤング係数E、梁の弾性たわみはEIに依存。確認対象：ウェブとフランジの幅厚比
4：不適当	高い降伏点と梁のたわみ梁の弾性たわみは荷重・スパン・曲げ剛性EIで決まります。通常の構造用鋼材は高い降伏点のものでもEはほぼ同じなので、同じ断面の鋼種変更だけで弾性たわみは小さくなりません。選択肢4の式・原理・確認先：材料の強度と剛性の区別：降伏点・Fとヤング係数E、梁の弾性たわみはEIに依存。確認対象：高い降伏点と梁のたわみ

図	対応	特徴
1	細長比が大きい筋かい	圧縮座屈が早く、ループが細くなりやすい
2	細長比が小さい筋かい	図1より圧縮側の抵抗が大きく、ループも広い
3	ラーメン構面	比較的安定した大きなループ

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる組合せ	イ＋ハハは適切ですが、イは図1と図2の細長比の対応が逆です。図1の細い履歴は細長比が大きい筋かいに対応するため、この組合せは選べません。選択肢1の式・原理・確認先：筋かいの引張降伏と圧縮座屈、細長比λ＝l_k/i、履歴ループの面積と吸収エネルギー。確認対象：イ＋ハ
2：異なる組合せ	イ＋ニイは図の対応が逆で、ニも誤りです。細長比が大きい筋かいは圧縮で降伏する前に座屈しやすく、引張・圧縮の両側で降伏耐力を発揮するとはいえません。選択肢2の式・原理・確認先：筋かいの引張降伏と圧縮座屈、細長比λ＝l_k/i、履歴ループの面積と吸収エネルギー。確認対象：イ＋ニ
3：正しい組合せ	ロ＋ハロの対応（図1：細長比大、図2：細長比小、図3：ラーメン）と、ハの引張側での降伏耐力が適切です。履歴ループの面積は1回の往復で吸収するエネルギーに対応します。選択肢3の式・原理・確認先：筋かいの引張降伏と圧縮座屈、細長比λ＝l_k/i、履歴ループの面積と吸収エネルギー。確認対象：ロ＋ハ
4：異なる組合せ	ロ＋ニロは適切ですが、ニは誤りです。細長い筋かいは引張側と圧縮側で挙動が異なり、圧縮側では降伏前に座屈して耐力が下がります。選択肢4の式・原理・確認先：筋かいの引張降伏と圧縮座屈、細長比λ＝l_k/i、履歴ループの面積と吸収エネルギー。確認対象：ロ＋ニ

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	砂のN値と内部摩擦角砂質土はN値が大きいほど締まっており、一般に内部摩擦角も大きくなる。小さくなるという方向が逆。選択肢1の式・原理・確認先：土質力学：N値と締まり、含水比、ひずみ依存の剛性・減衰、液状化層の影響範囲。確認対象：砂のN値と内部摩擦角
2：適当	細粒分と含水比細粒分が多い土は水を保持しやすく、一般に含水比が大きい。砂質土と粘性土の違いを押さえる。選択肢2の式・原理・確認先：土質力学：N値と締まり、含水比、ひずみ依存の剛性・減衰、液状化層の影響範囲。確認対象：細粒分と含水比
3：適当	せん断ひずみと剛性・減衰せん断ひずみの増加で地盤は非線形化し、せん断剛性が低下して減衰定数が増える。選択肢3の式・原理・確認先：土質力学：N値と締まり、含水比、ひずみ依存の剛性・減衰、液状化層の影響範囲。確認対象：せん断ひずみと剛性・減衰
4：適当	深い液状化層の影響液状化層が基礎より深くても、支持層の変状や上層の沈下を通じて建物に影響するので検討が必要。選択肢4の式・原理・確認先：土質力学：N値と締まり、含水比、ひずみ依存の剛性・減衰、液状化層の影響範囲。確認対象：深い液状化層の影響

問1 片持梁と単純梁のたわみ

問2 区間ごとの軸力と棒の伸び

問3 柱の高さが異なるラーメンの崩壊

問4 曲げモーメント図から荷重と軸力を求める

問5 片持ちトラスの塑性崩壊荷重

問6 静定・不静定・不安定の見分け

問7 地盤種別と設計用固有周期

問8 屋根葺き材と骨組の風圧力

問9 既存木造の基礎と水平構面の補強

問10 四分割法の階数・方向・省略条件

問11 RC壁・柱・床の部材寸法

問12 RC鉄筋の定着長さと拘束

問13 RCの短期・長期の許容耐力

問14 RC部材の配筋と靱性

問15 鉄骨継手の疲労と露出柱脚

問16 部分溶込み溶接と高力ボルト孔

問17 鋼材の強度・断面と弾性たわみ

問18 筋かいの細長比と履歴ループ

問19 N値・含水比・地盤の非線形性

問20 杭工法による支持力と群杭沈下

問21 L型擁壁の土重量と安定

問22 PC柱の軸力とプレストレス

問23 合成梁・SRC・RCコアの役割

問24 鋼材ダンパーのエネルギー吸収

問25 地下地震力・Ds・限界耐力計算

問26 構造分離と地下への力の伝達

問27 木材の方向と破壊の性状

問28 軽量コンクリートの剛性と許容値

問29 鋼材の降伏点と板厚・耐力

問30 特定天井の脱落対策

全30問の正解番号

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問1　片持梁と単純梁のたわみ

問2　区間ごとの軸力と棒の伸び

問3　柱の高さが異なるラーメンの崩壊

問4　曲げモーメント図から荷重と軸力を求める

問5　片持ちトラスの塑性崩壊荷重

問6　静定・不静定・不安定の見分け

問7　地盤種別と設計用固有周期

問8　屋根葺き材と骨組の風圧力

問9　既存木造の基礎と水平構面の補強

問10　四分割法の階数・方向・省略条件

問11　RC壁・柱・床の部材寸法

問12　RC鉄筋の定着長さと拘束

問13　RCの短期・長期の許容耐力

問14　RC部材の配筋と靱性

問15　鉄骨継手の疲労と露出柱脚

問16　部分溶込み溶接と高力ボルト孔

問17　鋼材の強度・断面と弾性たわみ

問18　筋かいの細長比と履歴ループ

問19　N値・含水比・地盤の非線形性

問20　杭工法による支持力と群杭沈下

問21　L型擁壁の土重量と安定

問22　PC柱の軸力とプレストレス

問23　合成梁・SRC・RCコアの役割

問24　鋼材ダンパーのエネルギー吸収

問25　地下地震力・Ds・限界耐力計算

問26　構造分離と地下への力の伝達

問27　木材の方向と破壊の性状

問28　軽量コンクリートの剛性と許容値

問29　鋼材の降伏点と板厚・耐力

問30　特定天井の脱落対策

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	大地震後の継続使用性大地震後の継続使用まで目標とする場合、液状化・側方流動等による地盤変動と終局状態も検討する。選択肢1の式・原理・確認先：杭工法と先端地盤の状態、先端・周面抵抗の区別、群杭の地盤応力の重なり。確認対象：大地震後の継続使用性
2：適当	単杭と群杭の沈下群杭は杭相互の地盤応力が重なり、同じ杭1本当たり荷重でも単杭より沈下が大きくなりやすい。選択肢2の式・原理・確認先：杭工法と先端地盤の状態、先端・周面抵抗の区別、群杭の地盤応力の重なり。確認対象：単杭と群杭の沈下
3：不適当	工法別の杭先端の許容値一般的な杭先端の許容応力度は、打込み杭＞セメントミルク工法の埋込み杭＞場所打ち杭です。設問は順序が逆です。先端地盤の乱れや施工法の影響を反映する比較で、認定工法等はそれぞれの条件に従います。選択肢3の式・原理・確認先：杭工法と先端地盤の状態、先端・周面抵抗の区別、群杭の地盤応力の重なり。確認対象：工法別の杭先端の許容値
4：適当	砂質地盤の周面抵抗砂質地盤の極限周面抵抗力度は、一般に打込み杭より場所打ち杭のほうが大きい。選択肢4の式・原理・確認先：杭工法と先端地盤の状態、先端・周面抵抗の区別、群杭の地盤応力の重なり。確認対象：砂質地盤の周面抵抗

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	底版直上の土と転倒抵抗 L型擁壁の底版直上の土重量は、安定に寄与する鉛直荷重として転倒抵抗に考慮できる。考慮できないとの記述は誤り。選択肢1の式・原理・確認先：擁壁の転倒・滑動：抵抗モーメント、主働・受働土圧、土の内部摩擦角。確認対象：底版直上の土と転倒抵抗
2：適当	主働土圧と受働土圧壁が土から離れる主働状態の土圧は、土へ押し込む受働状態の土圧より小さい。選択肢2の式・原理・確認先：擁壁の転倒・滑動：抵抗モーメント、主働・受働土圧、土の内部摩擦角。確認対象：主働土圧と受働土圧
3：適当	内部摩擦角と土圧内部摩擦角φが大きいほど主働土圧係数Ka＝tan²(45°−φ/2)が小さくなり、常時土圧が小さくなる。選択肢3の式・原理・確認先：擁壁の転倒・滑動：抵抗モーメント、主働・受働土圧、土の内部摩擦角。確認対象：内部摩擦角と土圧
4：適当	底面突起と滑動抵抗底面の突起は地盤への食い込みと抵抗を増し、擁壁の滑動抵抗を高める方法になる。選択肢4の式・原理・確認先：擁壁の転倒・滑動：抵抗モーメント、主働・受働土圧、土の内部摩擦角。確認対象：底面突起と滑動抵抗

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	部材種別判定に用いる軸力 PC鋼材がコンクリートへ導入する圧縮力も、柱の変形能力に影響します。部材種別の判定では外力による軸力に有効プレストレス力を加えて評価し、無視しません。選択肢1の式・原理・確認先：PCの有効プレストレス、圧縮軸力と部材種別、プレストレス損失、PC鋼材の偏向力。確認対象：部材種別判定に用いる軸力
2：適当	時間経過と有効プレストレス PC鋼材のリラクセーション、コンクリートのクリープ・収縮等によって、導入後のプレストレス力は減少する。選択肢2の式・原理・確認先：PCの有効プレストレス、圧縮軸力と部材種別、プレストレス損失、PC鋼材の偏向力。確認対象：時間経過と有効プレストレス
3：適当	PC鋼材曲がり部の局部圧縮 PC鋼材の方向が急に変わる箇所では、内側へ大きな偏向力が作用するためコンクリートの局部圧縮を確認する。選択肢3の式・原理・確認先：PCの有効プレストレス、圧縮軸力と部材種別、プレストレス損失、PC鋼材の偏向力。確認対象：PC鋼材曲がり部の局部圧縮
4：適当	長期たわみの変形増大係数 PC鋼材の曲げ耐力への寄与に応じ、長期たわみ算定の変形増大係数を低減できる。選択肢4の式・原理・確認先：PCの有効プレストレス、圧縮軸力と部材種別、プレストレス損失、PC鋼材の偏向力。確認対象：長期たわみの変形増大係数

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	完全合成梁に必要なスタッド完全合成梁には、全塑性モーメントを伝達するのに必要な本数以上のスタッドを配置する。選択肢1の式・原理・確認先：合成梁のスタッドによる力の伝達、SRC柱脚、RC柱S梁の接合部、RCコアの水平抵抗。確認対象：完全合成梁に必要なスタッド
2：適当	引張軸力を受けるSRC柱脚地震時に引張軸力を受けるSRCの1階鉄骨柱脚は、原則として埋込み形式にして力を確実に伝える。選択肢2の式・原理・確認先：合成梁のスタッドによる力の伝達、SRC柱脚、RC柱S梁の接合部、RCコアの水平抵抗。確認対象：引張軸力を受けるSRC柱脚
3：適当	RC柱とS梁の接合部 RC柱・S梁の接合部は、接合部せん断と梁から柱への支圧等の破壊を確認する。選択肢3の式・原理・確認先：合成梁のスタッドによる力の伝達、SRC柱脚、RC柱S梁の接合部、RCコアの水平抵抗。確認対象：RC柱とS梁の接合部
4：不適当	RCコアと外周S骨組の負担一般に外周S骨組が主に鉛直荷重、RCコア壁が主に水平力を負担する。設問は主たる負担の対応が逆である。選択肢4の式・原理・確認先：合成梁のスタッドによる力の伝達、SRC柱脚、RC柱S梁の接合部、RCコアの水平抵抗。確認対象：RCコアと外周S骨組の負担

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	Dsと必要保有水平耐力 Dsは靱性・減衰によるエネルギー吸収を見込み、必要保有水平耐力を低減する係数である。選択肢1の式・原理・確認先：鋼材の塑性履歴によるエネルギー消費、周辺架構の変形とダンパー効率、積層ゴムの硬化。確認対象：Dsと必要保有水平耐力
2：不適当	弾性範囲の鋼材ダンパー鋼材ダンパーの主要なエネルギー吸収は、降伏後の塑性履歴によります。弾性変形だけでは、蓄えたエネルギーが除荷で戻るため、その履歴による消費は期待できません。選択肢2の式・原理・確認先：鋼材の塑性履歴によるエネルギー消費、周辺架構の変形とダンパー効率、積層ゴムの硬化。確認対象：弾性範囲の鋼材ダンパー
3：適当	周辺部材の変形と効率周辺部材の変形に地震変形が使われると、ダンパー自身の変形が減りエネルギー吸収効率が低下する。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材の塑性履歴によるエネルギー消費、周辺架構の変形とダンパー効率、積層ゴムの硬化。確認対象：周辺部材の変形と効率
4：適当	積層ゴムの大変形時積層ゴムは大変形で硬化する性状を持つ。座屈しない範囲でも最終的にはゴムの破断に至る。選択肢4の式・原理・確認先：鋼材の塑性履歴によるエネルギー消費、周辺架構の変形とダンパー効率、積層ゴムの硬化。確認対象：積層ゴムの大変形時

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	地下部分の設計地震力地下部分の地震力は、その部分の重量と所定の水平震度の積で算定する。地上部の層せん断力と区別する。選択肢1の式・原理・確認先：建築基準法施行令88条4項（地下部分の重量×所定の水平震度）
2：適当	一次・二次設計のZ 地震地域係数Zは地域の地震危険度を反映するので、一次設計と必要保有水平耐力の算定で一般に共通。選択肢2の式・原理・確認先：令88条の地下地震力・地震地域係数、階の構造に応じたDs、限界耐力の等価減衰。確認対象：一次・二次設計のZ
3：適当	階ごとに異なる構造形式のDs 階ごとに構造形式が異なる場合、2階以上のS造部分にはそのS造に対応するDsを用いる。選択肢3の式・原理・確認先：令88条の地下地震力・地震地域係数、階の構造に応じたDs、限界耐力の等価減衰。確認対象：階ごとに異なる構造形式のDs
4：不適当	塑性化と安全限界時の減衰塑性化が進むと、一般に履歴ループによるエネルギー消費が増えます。安全限界時の減衰特性を表す数値は大きくなる側であり、「小さくする」は逆です。選択肢4の式・原理・確認先：令88条の地下地震力・地震地域係数、階の構造に応じたDs、限界耐力の等価減衰。確認対象：塑性化と安全限界時の減衰

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	中地震時の衝突防止中地震時の変形に対して、隣接棟が衝突して損傷しない間隔を確保する。選択肢1の式・原理・確認先：エキスパンションジョイントの離隔、地下を共有する建物の力の伝達、剛床仮定の適用範囲。確認対象：中地震時の衝突防止
2：適当	RCの大地震時の離隔大地震時のRC造の簡便な間隔確認として、当該部分の高さHに対するH/50以上を確認する方法がある。選択肢2の式・原理・確認先：エキスパンションジョイントの離隔、地下を共有する建物の力の伝達、剛床仮定の適用範囲。確認対象：RCの大地震時の離隔
3：適当	一体の地下と地上の割増し一体の地下部分の一次設計では、地上部分のルート1・2で要求される地震力の割増しをそのまま地下へ適用しない。選択肢3の式・原理・確認先：エキスパンションジョイントの離隔、地下を共有する建物の力の伝達、剛床仮定の適用範囲。確認対象：一体の地下と地上の割増し
4：不適当	剛床でも残る局部の力剛床は床面内の変形を小さいとみなす解析上の仮定です。各地上棟から一体の地下へ力を渡す床・梁の局部応力が0になるわけではなく、局部の伝達の検討を省略できません。選択肢4の式・原理・確認先：エキスパンションジョイントの離隔、地下を共有する建物の力の伝達、剛床仮定の適用範囲。確認対象：剛床でも残る局部の力

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：脆性的でない	繊維直交方向の圧縮・めり込み木材の繊維を横から圧縮するめり込みは、繊維がつぶれて変形が徐々に進み、ある程度の抵抗が残ります。この4つでは、一般に脆性的な性状を示さないものに該当します。選択肢1の式・原理・確認先：木材の異方性：めり込みの圧縮変形、割裂、全体座屈、繊維方向の引張破断。確認対象：繊維直交方向の圧縮・めり込み
2：脆性的	繊維直交方向の引張・割裂繊維直交方向の引張は割裂を起こし、急激に耐力を失いやすい脆性的な性状を示す。選択肢2の式・原理・確認先：木材の異方性：めり込みの圧縮変形、割裂、全体座屈、繊維方向の引張破断。確認対象：繊維直交方向の引張・割裂
3：脆性的	繊維平行方向の圧縮・座屈繊維平行方向の圧縮による全体座屈は、部材の安定を急に失い、一般に脆性的な性状を示す。選択肢3の式・原理・確認先：木材の異方性：めり込みの圧縮変形、割裂、全体座屈、繊維方向の引張破断。確認対象：繊維平行方向の圧縮・座屈
4：脆性的	繊維平行方向の引張・破断繊維平行方向の引張による破断は、塑性変形による粘りが小さく、一般に脆性的である。選択肢4の式・原理・確認先：木材の異方性：めり込みの圧縮変形、割裂、全体座屈、繊維方向の引張破断。確認対象：繊維平行方向の引張・破断

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	Eとせん断弾性係数G 等方弾性体ではG＝E/[2(1＋ν)]。ポアソン比が同程度ならEが大きいほどGも大きくなる。選択肢1の式・原理・確認先：等方弾性体G＝E/{2(1＋ν)}、骨材と弾性係数、軽量コンクリートのせん断許容値の低減。確認対象：Eとせん断弾性係数G
2：適当	線膨張係数と鋼材軽量コンクリートの線膨張係数は、通常の設計で鋼材と同程度の値を用いることが多い。選択肢2の式・原理・確認先：等方弾性体G＝E/{2(1＋ν)}、骨材と弾性係数、軽量コンクリートのせん断許容値の低減。確認対象：線膨張係数と鋼材
3：適当	普通コンクリートとのE比較同じ強度でも軽量骨材を用いたコンクリートは、普通コンクリートよりEが小さく変形しやすい。選択肢3の式・原理・確認先：等方弾性体G＝E/{2(1＋ν)}、骨材と弾性係数、軽量コンクリートのせん断許容値の低減。確認対象：普通コンクリートとのE比較
4：不適当	同じFcの許容せん断応力度 RCの設計では、軽量コンクリート1種の許容せん断応力度を、同じ設計基準強度の普通コンクリートの0.9倍として扱います。圧縮強度が同じでもせん断を同じ値にはしません。選択肢4の式・原理・確認先：日本建築学会「RC規準改定案（第6条解説）」の軽量コンクリート（普通コンクリートの許容せん断応力度の0.9倍）

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	SN材の降伏点のばらつき降伏点の上限と下限、降伏比の制限によって、実際の降伏強度が想定から大きく外れることを抑える。選択肢1の式・原理・確認先：鋼材の降伏点レンジ、オフセット耐力、板厚と冷却・圧延、降伏比＝降伏点/引張強さ。確認対象：SN材の降伏点のばらつき
2：適当	SUS304Aの0.1%耐力建築構造用SUS304Aは明瞭な降伏点がないため、0.1%のオフセット耐力を基に設計の基準強度を定めます。一般に使われる0.2%耐力の記憶と、この建築構造用の扱いを混同しません。選択肢2の式・原理・確認先：鋼材の降伏点レンジ、オフセット耐力、板厚と冷却・圧延、降伏比＝降伏点/引張強さ。確認対象：SUS304Aの0.1%耐力
3：不適当	同一鋼塊の厚板と薄板同一鋼塊では厚板ほど冷却が遅く、一般に降伏点は低くなる。厚いほど高くなるという記述は逆。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材の降伏点レンジ、オフセット耐力、板厚と冷却・圧延、降伏比＝降伏点/引張強さ。確認対象：同一鋼塊の厚板と薄板
4：適当	降伏比の計算降伏比は降伏点/引張強さ。325/490×100＝約66％となる。選択肢4の式・原理・確認先：鋼材の降伏点レンジ、オフセット耐力、板厚と冷却・圧延、降伏比＝降伏点/引張強さ。確認対象：降伏比の計算