令和8年度（2026年）一級建築士「構造」過去問解説｜全30問・計算の途中式と覚えるポイント

令和8年度（2026年）の一級建築士試験「学科Ⅳ・構造」について、全30問の正解と学習上のポイントを整理しました。各問の解説は、クリックすると開きます。

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建築技術教育普及センター一級建築士過去の試験問題令和8年構造

問題文・図表の全文は掲載していません。図を使う問1〜7・10・11は、問題の図と見比べて読んでください。法令に関する説明は、試験の指定する2026年1月1日時点の規定に合わせています。

問1・2・5・6・10は正しい値・関係・図を選びます。他の問題は、設問に従い誤り又は最も不適当な記述を選びます。

頻出度の見方（2017〜2026年の10年分）

★★★：頻出（5年以上）／★★：そこそこ出題（2〜4年）／★：出題が少ない（1年）。各問の正誤判断に関わる中心テーマを一つ選び、出題年度数で表示しています。同じ年度に複数あっても1年として数えます。独自のテーマ分類による整理です。

解説内の「この知識の出題」は、さらに細かな同じ知識・判断方法を確認できる年度です。中心テーマの星とは集計範囲が異なります。法改正等で条件が変わる場合があり、星の少ない問題も学習対象です。

問1　矩形と円形の断面積の比

頻出度：★★★

問1の正解・解説を表示

確認ポイント：同じ曲げモーメントと縁応力度から、まず断面二次モーメントの関係を求めます。

中心テーマ：曲げ応力度と断面性能。中心テーマの出題：2017・2018・2020・2021・2022・2024・2025・2026年（10年中8年）。

解き方：応力度 → 断面二次モーメント → 面積

断面二次モーメントIは、断面の形が曲げにどれだけ抵抗しやすいかを表す量です。曲げによる縁応力度は σ＝M×（h/2）÷I。本問ではM・h・σが同じなので、2つのIは等しくなります。

bh³/12＝πh⁴/64 → b＝3πh/16。

矩形の面積Aᵣ＝bh＝3πh²/16、円の面積A꜀＝πh²/4。したがってAᵣ/A꜀＝3/4で、Aᵣ：A꜀＝3：4です。

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる値	9：16 曲げ応力度σ=M(h/2)/Iが等しく、Mとhが共通なのでIも等しい。AR:ACは9:16ではない。選択肢1の式・原理・確認先：σ＝M(h/2)/I。M・h・σが同じならIも同じ
2：正しい値	3：4 bh³/12=πh⁴/64からb=3πh/16。AR=3πh²/16、AC=πh²/4なのでAR:AC=3:4。選択肢2の式・原理・確認先：bh³/12＝πh⁴/64、Aᵣ＝bh、A꜀＝πh²/4
3：異なる値	5：6 同じ応力度という条件は断面積が同じという意味ではなく、断面二次モーメントが等しい条件。5:6にはならない。選択肢3の式・原理・確認先：等しいのはI。面積は断面形状から別に計算
4：異なる値	1：1 同じ高さ・同じIでも形状係数が違う。矩形の断面積は円の3/4で、1:1ではない。選択肢4の式・原理・確認先：Aᵣ/A꜀＝(3πh²/16)/(πh²/4)＝3/4

覚えるポイント

高さが同じなら縁までの距離も同じです。同じM・同じσならIが等しくなり、断面積の比は3：4になります。

この知識の出題：2026年

対象知識：同じ高さ・同じ曲げモーメント・同じ縁応力度から、断面二次モーメントが等しいと判断する。

2017〜2026年の10年中1年に出題。

正解：2番

区間	Mとm	たわみへの寄与
AB：剛性2EI	M＝Px、m＝x/2	∫₀ᴸPx×(x/2)/(2EI)dx＝PL³/(12EI)
BC：剛性EI	M＝Px、m＝x/2	∫₀ᴸPx×(x/2)/(EI)dx＝PL³/(6EI)

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる値	PL³／（2EI）単位荷重法で中央たわみを求めるとδ=∫Mm/(EI)dx。左右の曲げ剛性を区別する必要があり、PL³/(2EI)ではない。選択肢1の式・原理・確認先：単位荷重法δ＝∫Mm/(EI)dx。区間の曲げ剛性を使い分ける
2：異なる値	PL³／（3EI）全長2L、両支点反力P。左区間の寄与PL³/(12EI)、右区間の寄与PL³/(6EI)の和で判定する。選択肢2の式・原理・確認先：δ左＝PL³/(12EI)、δ右＝PL³/(6EI)
3：正しい値	PL³／（4EI） δ=PL³/(12EI)+PL³/(6EI)=PL³/(4EI)。左は2EI、右はEIとして積分する。選択肢3の式・原理・確認先：δ＝PL³/(12EI)＋PL³/(6EI)＝PL³/(4EI)
4：異なる値	PL³／（5EI）左右の剛性を単純平均して全区間に使うことはできない。単位荷重法の合計はPL³/(4EI)。選択肢4の式・原理・確認先：曲げ剛性を算術平均して全長の式に代入しない

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	梁の圧縮軸力 Cのヒンジ条件と全体の力のつり合いから水平反力はP/3と2P/3。梁には2P/3の圧縮軸力が生じる。選択肢1の式・原理・確認先：右側部分の水平力のつり合い：梁の圧縮軸力＝2P/3
2：適当	梁のせん断力 Cの曲げモーメントは0。B・Dの端モーメント2PL/3を長さLで除すと梁せん断力2P/3。選択肢2の式・原理・確認先：ヒンジCのM＝0、梁のせん断力＝(2PL/3)/L
3：不適当	B・Dの曲げモーメント Bは高さ2L、Dは高さL。MB=(P/3)×2L、MD=(2P/3)×Lで、ともに2PL/3。PL/3とする点が誤り。選択肢3の式・原理・確認先：Mᵦ＝(P/3)×2L、Mᴅ＝(2P/3)×L
4：適当	左右の柱のせん断力比柱の水平せん断力は左P/3、右2P/3。比は1:2で、柱高さが違うことに注意する。選択肢4の式・原理・確認先：Q左＋Q右＝P、Q左×2L＝Q右×L

対象	計算	結果
上層の層せん断力	2本×（200＋160）/4	180kN＝P₂
下層の層せん断力	2本×（240＋320）/4	280kN＝P₁＋P₂
2階に加わる荷重	280−180	P₁＝100kN

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	2階の水平荷重P₁ 上層は2(200＋160)/4＝180kN、下層は2(240＋320)/4＝280kN。P1＝280−180＝100kNであり、80kNではない。図の160は上柱下端、240は下柱上端の値。選択肢1の式・原理・確認先：P₁＝下層せん断力−上層せん断力＝280−180
2：適当	2階梁のせん断力 2階梁の端モーメントは左右とも240+160=400kN・m。QB=(400+400)/8=100kN。選択肢2の式・原理・確認先：Qᵦ＝{(240＋160)＋(240＋160)}/8
3：適当	1階右柱の圧縮軸力 R階梁のせん断力は(200+200)/8=50kN。2階梁の100kNを加え、右下柱の圧縮軸力は150kN。選択肢3の式・原理・確認先：N꜀＝R階梁のせん断力50＋2階梁のせん断力100
4：適当	右支点の鉛直反力 1階梁の端モーメント320kN・mからせん断力80kN。右下柱150kNと合わせてV=230kN。選択肢4の式・原理・確認先：V＝柱の圧縮軸力150＋1階梁のせん断力80

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：正しい組合せ	A＝0、B＝＋√2P 支点まわりのモーメントから右反力P、左鉛直反力0。左下節点・左上節点のつり合いでNA=0、右上節点でNB=P/sin45°=+√2P。選択肢1の式・原理・確認先：節点のΣY＝0よりNₐ＝0、Nᵦsin45°＝P
2：異なる組合せ	A＝0、B＝−√2P Aの軸力0は合っていますが、Bは圧縮ではなく引張です。下側中央の節点を取り出すと、Bの引張力の上向き成分が、中央の鉛直材から伝わる下向きのPとつり合います。選択肢2の式・原理・確認先：引張のBが下側中央節点を上向きに引く。引張は＋
3：異なる組合せ	A＝＋√2P、B＝＋√2P 右斜材Bは引張√2Pだが、左斜材Aは0。水平荷重と鉛直荷重によるAの力が相殺する。選択肢3の式・原理・確認先：左の鉛直反力0→左縦材0→Nₐ＝0
4：異なる組合せ	A＝＋√2P、B＝−√2P A=0、B=+√2Pであり、Aの値とBの符号がともに異なる。選択肢4の式・原理・確認先：節点のつり合いによるNₐ＝0、Nᵦ＝＋√2P

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる組合せ	Tₐ＜Tᵦ＜T꜀ T=2π√(m/k)、k=荷重/変位。質量だけでは順位を決められない。BとCは周期が等しくなる。選択肢1の式・原理・確認先：T＝2π√(m/k)。比較するのは質量単独でなくm/k
2：正しい組合せ	Tₐ＜Tᵦ＝T꜀ kA=P/δ、kB=2P/δ、kC=P/(2δ)。m/kはAが2Mδ/P、B・Cが8Mδ/PなのでTA<TB=TC。選択肢2の式・原理・確認先：m/k＝2：8：8、T＝1：2：2
3：異なる組合せ	Tₐ＝Tᵦ＜T꜀ Aのm/kはBの1/4で、TA=TB/2。同じ周期とする組合せは誤り。選択肢3の式・原理・確認先：Tᵦ/Tₐ＝√(8/2)＝2
4：異なる組合せ	Tᵦ＜Tₐ＜T꜀ Bの剛性は大きいが質量も大きい。m/kからTB=2TAであり、BがAより短周期とはならない。選択肢4の式・原理・確認先：BはAの剛性2倍・質量8倍なので周期2倍

変える条件	式への影響	座屈荷重
同じ材端条件で長さLを1/2	lₖ²が1/4	4倍
正方形の面積を2倍	一辺√2倍、Iは(√2)⁴＝4倍	4倍
Eを2倍	分子が2倍	2倍
一端自由・他端固定から両端ピン	lₖが2LからLへ	4倍

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	柱の長さが半分 Euler荷重Pe=π²EI/lk²。材長が1/2なら有効座屈長さも1/2となり、Peは4倍。選択肢1の式・原理・確認先：Pₑ∝1/lₖ²。同じ端部条件で材長1/2なら4倍
2：不適当	断面積が2倍正方形の面積2倍は辺長√2倍。Iは辺長の4乗なので4倍で、Peも4倍。16倍ではない。選択肢2の式・原理・確認先：正方形A＝a²、I＝a⁴/12よりI∝A²
3：適当	ヤング係数が2倍 PeはEに比例するので、ヤング係数2倍で座屈荷重も2倍。選択肢3の式・原理・確認先：Pₑ＝π²EI/lₖ²はEに比例
4：適当	片持柱と両端ピン柱一端自由・他端固定はlk=2L、両端ピンはlk=L。両端ピンのPeは片持柱の4倍。選択肢4の式・原理・確認先：片持柱lₖ＝2L、両端ピン柱lₖ＝L

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	層せん断力の最大値層せん断力はその層より上の水平地震力の合計。最下層は地上全層の地震力を負担する。選択肢1の式・原理・確認先：建築基準法施行令88条1項、各層より上にある重量に地震層せん断力係数を乗じる計算
2：適当	積載荷重の大小荷重の同時満載を見込む度合いが異なり、法定表では床用、大梁等用、地震力用の順に小さくする。選択肢2の式・原理・確認先：建築基準法施行令85条1項表（床用、大梁・柱・基礎用、地震力用の積載荷重）
3：適当	速度圧と基準風速速度圧はq=0.6EV0²で、V0の2乗に比例する。選択肢3の式・原理・確認先：建築基準法施行令87条2項：速度圧q＝0.6EV₀²
4：不適当	基準風速の再現期間 V0は概ね50年再現期間の基準風速。500年再現の暴風は稀さの異なる設計条件であり混同しない。選択肢4の式・原理・確認先：平成12年建設省告示1454号（基準風速V₀）、建築研究所「設計風圧算定及び板ガラスの耐風圧設計の解説」Ⅱ（概ね50年再現期待値）

構造物	質量m	剛性k＝荷重/変位	m/k
A	2M	P/δ	2Mδ/P
B	16M	2P/δ	8Mδ/P
C	4M	P/(2δ)	8Mδ/P

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	垂れ壁の両側の壁 2025年施行の規定では、所定の垂れ壁を存在壁量に算入できます。両側に耐力壁又は準耐力壁があること等が条件なので、両側を準耐力壁とする本問は適切です。「準耐力壁だけが認められる」という意味ではありません。選択肢1の式・原理・確認先：昭和56年建設省告示1100号第1・別表第10（垂れ壁・腰壁）、国土交通省・国住指147号／501号の第4・2（1）
2：適当	筋かい端部の緊結改正後の令45条3項は、筋かいの端部の少なくとも一方を柱と横架材との仕口に緊結する規定です。他方を柱に緊結する納まりも、所定の基準・認定等に従って扱います。本問を改正前の「両端とも仕口」という記憶だけで誤りとしないようにします。選択肢2の式・原理・確認先：建築基準法施行令45条3項、国住指147号／501号の第3及び第4・2（7）（告示仕様の筋かいと認定等を区別）
3：適当	地震用壁量の方向地震用必要壁量は床面積等に基づき、同じ階の張り間・桁行に同じ必要量を確保する。選択肢3の式・原理・確認先：建築基準法施行令46条4項、昭和56年建設省告示1100号第3（地震用の必要壁量）
4：不適当	風用壁量と見付面積桁行方向の耐力壁が抵抗するのは桁行方向へ吹く風。その風を受ける面は張り間方向の立面なので、張り間方向の見付面積を使う。桁行方向立面を使う記述は誤り。選択肢4の式・原理・確認先：建築基準法施行令46条4項、昭和56年建設省告示1100号第3（風圧力に対する必要壁量と見付面積）

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：異なる図	右下を3m取る図桁行全幅12mの両端1/4は3m。右側の側端部分はx＝9〜12mの範囲で、下側床のうち9〜10mだけが含まれる。図1は右下を3m取っており範囲が異なる。選択肢1の式・原理・確認先：側端部分は全幅12mの両端各3m。下側右端は1m分
2：異なる図	上下を別々に四分割する図側端部分は桁行全幅12mを基準に両端3mとする。下側幅10mを別に四分割して2.5mとする図2は不適当。選択肢2の式・原理・確認先：下側の幅10mだけを別に1/4に分割しない
3：正しい図	全幅12mの両端3mを取る図張り間方向の検討では、直交する桁行全幅12mの両端3mを取る。下側の右端範囲は床が存在する1mだけとなり、図3が対応する。選択肢3の式・原理・確認先：昭和56年建設省告示1100号第4。全幅の両端1/4と床範囲の重なり
4：異なる図	下側の左端を2.5m取る図下側床だけの幅10mを基準に左端2.5mを取ることはしない。上・下共通で全幅12mの両端3mとする。選択肢4の式・原理・確認先：張り間方向の検討では直交する桁行全幅12mが基準

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	副あばら筋の90度フック両側にスラブが取り付く副あばら筋の上端では、必要な余長等を満たす90度フックが認められる。選択肢1の式・原理・確認先：両側スラブ付き梁の副あばら筋上端のフックと余長
2：不適当	柱頭のガス圧接継手柱頭は柱梁の接合部に近く、地震時に大きな曲げ応力や塑性変形が生じやすい位置です。継手を同一断面に集中させない配慮をしても、ガス圧接継手を柱頭に置くこと自体が適切にはなりません。選択肢2の式・原理・確認先：ガス圧接継手の位置と柱頭の大きな応力・塑性変形
3：適当	スラブ上端筋の直線定着図ではスラブ上端筋について、梁端から必要な直線定着長さを確保しています。必要長さが確保された所定の納まりなら、必ず折り曲げなければならないわけではありません。選択肢3の式・原理・確認先：梁端から必要な長さを確保するスラブ上端筋の直線定着
4：適当	完全スリットの鉄筋完全スリットでも、壁が面外に倒れないようにするため、防錆した所定の鉄筋を設けられます。柱と壁を面内で強く拘束せず、面外の安定を保つ納まりを区別します。選択肢4の式・原理・確認先：面内拘束を切る完全スリットと壁の面外安定

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	帯筋による拘束帯筋はコンクリートを拘束し、圧縮耐力と圧縮後の変形能力を改善する。選択肢1の式・原理・確認先：横補強筋による拘束とコンクリートの圧縮・変形性能
2：適当	鉄筋とコンクリートのn n=Es/Ec。高強度コンクリートほどEcが大きくなるので、鉄筋のEsが同じならnは小さくなる。選択肢2の式・原理・確認先：ヤング係数比n＝Eₛ/E꜀。E꜀が大きいとnは小さい
3：適当	壁端の拘束と靱性壁式の壁端では境界柱等の拘束が小さく、同じ平均せん断応力度でも壁端コンクリートの圧壊等で靱性が低くなりやすい。選択肢3の式・原理・確認先：壁端の拘束と圧壊・曲げ降伏後の変形能力
4：不適当	主筋間のあきと付着割裂主筋のあきが大きくなると付着割裂に対して有利で、一般に付着割裂強度は大きくなる。小さくなるという記述は逆。選択肢4の式・原理・確認先：付着割裂破壊に対する主筋間のコンクリートの役割

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	柱の許容曲げモーメント例えば各限界から求めた曲げモーメントが100・120・150なら、許容値は100です。150を採ると、100で限界に達した材料が許容応力度を超えます。このため「最大」ではなく「最小」を選びます。選択肢1の式・原理・確認先：全ての材料の許容値を満たす曲げ耐力＝各限界値の最小
2：適当	片持ちバルコニーの鉛直振動短い片持バルコニーで鉛直振動を励起しにくい所定条件なら、鉛直震度による応力割増しを省略できる。選択肢2の式・原理・確認先：所定の短い片持ち部の鉛直振動と鉛直震度割増しの扱い
3：適当	短期許容曲げとスラブ筋ここでは短期許容曲げ耐力の算定なので、引張側スラブ筋の耐力を必ずしも加えず、梁本体の鉄筋で評価できます。終局耐力の算定や、柱梁の耐力関係を検討する場合のスラブ筋の扱いと混同しないようにします。選択肢3の式・原理・確認先：短期許容曲げ耐力と、終局耐力・柱梁耐力比の算定の区別
4：適当	柱梁接合部のコンクリート強度柱梁接合部のせん断抵抗はコンクリート強度にも依存し、高いFcは許容せん断力を大きくする方向に働く。選択肢4の式・原理・確認先：接合部コンクリートの圧縮強度とせん断抵抗

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	柱の軸圧縮とせん断耐力所定範囲の圧縮軸力はせん断ひび割れを抑え、柱のせん断終局耐力を大きくする。過大な圧縮軸力とは区別する。選択肢1の式・原理・確認先：柱のせん断終局耐力と軸圧縮応力度。設問の0.4F꜀以下の範囲
2：適当	非ヒンジ柱の部材種別非ヒンジ柱でも、所定のせん断余裕度を満たさなければ脆性部材FDとして評価する。1.1倍だけでは十分でない。選択肢2の式・原理・確認先：非ヒンジ柱も含めたせん断余裕度と部材種別FDの評価
3：不適当	脆性柱の取扱い脆性柱は単に無視できない。破壊時点での残存部材の応力と変形能力を含め、耐力・崩壊形を適切に評価する。選択肢3の式・原理・確認先：脆性柱の破壊時点・局部崩壊を無視しない保有水平耐力の評価
4：適当	せん断スパン比せん断スパン比が小さい梁ではアーチ機構が強くなり、一般にせん断終局耐力が大きくなる。選択肢4の式・原理・確認先：せん断スパン比a/dが小さい梁のアーチ機構とせん断抵抗

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	鋼種と疲労強さ多数回の繰返しに対する疲労強さは、継手の形・溶接部の応力集中・応力範囲・繰返し回数等に強く左右されます。同じ詳細のままSN400BをSN490Bに替えるだけでは、許容疲労強さは変わりません。選択肢1の式・原理・確認先：疲労強さを左右する継手形式・応力範囲・繰返し数
2：適当	弾性座屈領域の許容圧縮弾性座屈の範囲ではEと細長比で耐力が決まり、鋼材強度を上げても許容圧縮応力度は変わらない。選択肢2の式・原理・確認先：弾性座屈領域の許容圧縮応力度はEと細長比に依存
3：不適当	板厚と許容引張応力度 SN490Bでも板厚によって基準強度Fが区分されます。25mmは40mm以下、50mmは40mmを超える区分なので、許容引張応力度は同じになりません。鋼種名が同じなら全て同じ許容応力度、とは考えないようにします。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材の基準強度Fの板厚区分と許容引張応力度
4：適当	鋼種と梁の弾性たわみ弾性たわみは荷重とEIで決まり、SN400BとSN490BのEはほぼ同じ。断面が同じならたわみも同じ。選択肢4の式・原理・確認先：弾性たわみδ∝1/(EI)。同一断面・同程度のEなら同程度のδ

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	溶接の入熱とパス間温度入熱量・パス間温度を所定上限以下にし、溶接金属の強度・靱性の低下を防ぐ。選択肢1の式・原理・確認先：溶接入熱・パス間温度の上限管理と溶接金属の強度
2：不適当	アンカーボルトの定着長さ所定の構造計算をしない本問では、アンカーボルトの定着長さは原則として径dの20倍以上とし、先端の折曲げ又は定着金物等の仕様も満たします。15dでは長さが足りません。選択肢2の式・原理・確認先：建築基準法施行令66条、平成12年建設省告示1456号第1号ハ及びただし書（定着長さ20d以上等）
3：適当	摩擦面数と本数同じボルト径・張力なら摩擦面数×本数が同じなので、2面×2本と1面×4本の許容せん断耐力は同じ。選択肢3の式・原理・確認先：摩擦接合の許容せん断耐力∝摩擦面数×ボルト本数（同径等）
4：適当	すべり以下の繰返し応力すべり以下の繰返しでは摩擦接合の弾性的な抵抗を用いることができ、毎回張力を低下させる計算はしない。選択肢4の式・原理・確認先：すべり耐力以下の繰返しに対する摩擦接合部の挙動

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	ルート1-2の対象規模本問の2階建て・高さ9m・延べ450m²・最大スパン9mは、所定のルート1-2で扱える規模です。ルート1-1のスパン条件と混同しないようにします。ルートの選択には、規模以外の構造上の条件も満たす必要があります。選択肢1の式・原理・確認先：ルート1-2の適用規模・構造上の条件。ルート1-1と区別
2：適当	C₀＝0.3と検証項目 C0=0.3による所定の地震力割増しを行うルート1-2では、層間変形角・剛性率の確認を省略できる。選択肢2の式・原理・確認先：標準せん断力係数0.3を用いるルート1-2の所定の検証項目
3：適当	ルート2の筋かい応力筋かいの負担率が大きいほど、変形・座屈特性を考慮した地震時応力割増しを行う。選択肢3の式・原理・確認先：筋かいの水平力分担率に応じたルート2の地震時応力割増し
4：不適当	冷間成形角形鋼管の柱梁耐力比ルート2で必要なのは、原則として柱側の全塑性モーメントの和を梁側の1.5倍以上とする関係です。最上層柱頭・最下層柱脚等の扱いと区別し、本問の中間階では「柱≧1.5×梁」と読みます。選択肢は柱と梁を逆にしています。選択肢4の式・原理・確認先：冷間成形角形鋼管の設計：日本鉄鋼連盟「BCR/BCP Q&A」Q2-2〜Q2-3（ルート2の柱梁耐力比）

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	角形鋼管の許容曲げ閉鎖断面の角形鋼管は横座屈を生じにくく、所定条件で曲げ許容応力度を引張側と同じ値にできる。選択肢1の式・原理・確認先：角形鋼管の閉鎖断面と横座屈、許容曲げ応力度の扱い
2：不適当	ウェブとフランジの幅厚比ウェブは両縁を拘束される板なので、片縁自由のフランジより大きな幅厚比を許容できる。上限が小さいという記述は逆。選択肢2の式・原理・確認先：両縁拘束のウェブと片縁自由のフランジの局部座屈
3：適当	幅厚比と降伏点幅厚比制限は局部座屈による耐力・変形能力の低下を防ぎ、降伏点が高い鋼材ほど厳しくなる。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材の降伏点と局部座屈を防ぐ幅厚比の上限
4：適当	接合部パネルの降伏接合部パネルが降伏しても、周囲の柱・梁のフランジ等による拘束や抵抗が残るため、骨組の剛性が直ちに低下するとは限りません。ただし、パネルの変形がどれだけ進んでも剛性が変わらない、という意味ではありません。選択肢4の式・原理・確認先：降伏後の接合部パネルと周囲の柱・梁による拘束

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	細粒分と含水比細粒分が多い土は、土粒子全体の表面積が大きく、水を保持しやすいため、一般に含水比は大きくなります。「細粒分が増すほど小さくなる」は逆です。選択肢1の式・原理・確認先：含水比w＝水の質量／乾燥した土粒子の質量
2：適当	飽和度の定義飽和度Sr=水の体積/間隙体積。含水比は水の質量/土粒子の乾燥質量であり区別する。選択肢2の式・原理・確認先：飽和度Sᵣ＝水の体積／間隙の体積
3：適当	有効応力の定義有効応力σ′=全応力σ−間隙水圧u。土粒子骨格が負担する応力を表す。選択肢3の式・原理・確認先：有効応力σ′＝全応力σ−間隙水圧u
4：適当	ひずみと減衰定数せん断ひずみが大きいほど履歴によるエネルギー消費が増え、地盤の減衰定数は一般に増加する。選択肢4の式・原理・確認先：地盤の非線形性：せん断ひずみの増加と減衰定数の増加

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	地下水位以下の外壁変形を拘束された地下外壁では静止土圧を基本とし、地下水位以下は水圧も加える。選択肢1の式・原理・確認先：変形が拘束される地下外壁の静止土圧と水圧
2：適当	地表面の等分布荷重等分布上載荷重qによる増分土圧はK0q。元の静止土圧分布にこの値を加える。選択肢2の式・原理・確認先：等分布上載荷重qによる増分土圧Δp＝K₀q
3：不適当	基礎の根入れと支持力基礎の根入れを深くすると上載圧・拘束が増し、一般に極限支持力は大きくなる。記述は逆。選択肢3の式・原理・確認先：直接基礎の極限支持力式における根入れ・上載圧の寄与
4：適当	正規圧密粘土の沈下過去最大荷重を経験した過圧密粘土より、初めて増加荷重を受ける正規圧密粘土は圧密沈下が大きくなりやすい。選択肢4の式・原理・確認先：過圧密粘土の先行圧密履歴と正規圧密粘土の沈下

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	杭径と地盤反力係数単位変位当たりの地盤反力係数には寸法効果があり、同じ地盤では杭径が小さいほど係数は大きくなる。選択肢1の式・原理・確認先：水平地盤反力係数と杭径の寸法効果
2：適当	底面形状と支持力支持力式には底面形状による補正係数を含む。底面積が同じでも形状で極限支持力が変わる。選択肢2の式・原理・確認先：極限鉛直支持力の底面形状による補正
3：不適当	基礎幅と即時沈下同じ荷重度では弾性即時沈下は概ねqB/Eに比例する。基礎幅が小さいほど沈下は小さくなり、記述は逆。選択肢3の式・原理・確認先：同一地盤・形状・荷重度での即時沈下Sᵢ∝qB/E
4：適当	圧縮側の杭の破壊細長い建築物では少数の圧縮側杭に転倒抵抗が集中し、その杭の破壊が基礎全体の不安定に直結しやすい。選択肢4の式・原理・確認先：転倒抵抗を負担する圧縮側杭の破壊と基礎全体の極限状態

問1 矩形と円形の断面積の比

問2 左右で曲げ剛性が異なる梁のたわみ

問3 高さの異なる柱と中央ヒンジ

問4 柱のモーメント図から荷重を求める

問5 トラス斜材の軸力と引張・圧縮

問6 質量と水平剛性から固有周期を比べる

問7 正方形断面の柱の弾性座屈

問8 地震荷重・積載荷重・風圧力

問9 木造の準耐力壁・筋かい・風用壁量

問10 四分割法の側端部分の取り方

問11 RCのフック・継手・定着・スリット

問12 RC柱の拘束・ヤング係数比・付着

問13 RCの許容応力度計算

問14 RCの保有水平耐力と脆性破壊

問15 鋼種・板厚と強度・たわみ

問16 溶接・露出柱脚・高力ボルト

問17 鉄骨造の計算ルートと柱梁耐力比

問18 鉄骨の横座屈・幅厚比・接合部

問19 土の含水比・飽和度・有効応力

問20 地下外壁の土圧と直接基礎の支持力

問21 杭の水平抵抗と直接基礎の沈下

問22 SRC柱脚と耐力壁の評価

問23 壁式RCとプレストレストコンクリート

問24 免震ダンパーと積層ゴム

問25 RC耐震設計とスリット・減築

問26 床の変形と水平力の分担

問27 木材・CLT・集成材の性質

問28 コンクリートの弾性係数と寸法効果

問29 建築用鋼材の規格と方向性

問30 構造計画と長寿命・環境配慮

全30問の正解番号

令和5年度（2023年）一級建築士「環境・設備」過去問解説｜全20問の正解と覚えるポイント

令和6年度（2024年）一級建築士「構造」過去問解説｜全30問・計算の途中式と覚えるポイント

令和4年度（2022年）一級建築士「環境・設備」過去問解説｜全20問の正解と覚えるポイント

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問1　矩形と円形の断面積の比

問2　左右で曲げ剛性が異なる梁のたわみ

問3　高さの異なる柱と中央ヒンジ

問4　柱のモーメント図から荷重を求める

問5　トラス斜材の軸力と引張・圧縮

問6　質量と水平剛性から固有周期を比べる

問7　正方形断面の柱の弾性座屈

問8　地震荷重・積載荷重・風圧力

問9　木造の準耐力壁・筋かい・風用壁量

問10　四分割法の側端部分の取り方

問11　RCのフック・継手・定着・スリット

問12　RC柱の拘束・ヤング係数比・付着

問13　RCの許容応力度計算

問14　RCの保有水平耐力と脆性破壊

問15　鋼種・板厚と強度・たわみ

問16　溶接・露出柱脚・高力ボルト

問17　鉄骨造の計算ルートと柱梁耐力比

問18　鉄骨の横座屈・幅厚比・接合部

問19　土の含水比・飽和度・有効応力

問20　地下外壁の土圧と直接基礎の支持力

問21　杭の水平抵抗と直接基礎の沈下

問22　SRC柱脚と耐力壁の評価

問23　壁式RCとプレストレストコンクリート

問24　免震ダンパーと積層ゴム

問25　RC耐震設計とスリット・減築

問26　床の変形と水平力の分担

問27　木材・CLT・集成材の性質

問28　コンクリートの弾性係数と寸法効果

問29　建築用鋼材の規格と方向性

問30　構造計画と長寿命・環境配慮

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	引張軸力が生じる柱脚引張力が生じる1階柱脚には原則埋込み形式を用いる。非埋込み形式を原則とする記述は逆。選択肢1の式・原理・確認先：引張軸力を受けるSRC最下階の鉄骨柱脚の埋込み形式
2：適当	非埋込み柱脚とDₛ 非埋込み柱脚が先行曲げ降伏する場合は、柱脚のRC部分の変形能力を踏まえRC造としてDsを評価する。選択肢2の式・原理・確認先：非埋込み柱脚の曲げ降伏による変形能力と構造特性係数Dₛ
3：適当	定着できない壁筋周囲へ定着できない壁筋は十分な引張力を伝えられず、その筋の耐力を期待しない。選択肢3の式・原理・確認先：鉄筋の引張力を周囲の柱梁へ伝える定着の必要性
4：適当	せん断破壊する壁の種別せん断破壊する壁は変形能力が低く、壁種別WCとしてDsを評価する。選択肢4の式・原理・確認先：せん断破壊を想定する耐力壁の部材種別WC

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	強度と必要壁量高強度コンクリートでは所定の壁量低減を行える。耐力・変形・壁配置等の条件も同時に確認する。選択肢1の式・原理・確認先：壁式RCにおけるコンクリート強度と必要壁量の所定の低減
2：適当	直交壁と曲げ剛性直交壁はフランジとして働き、耐力壁の曲げ剛性を変えるため、実際の取り付き状態を考慮する。選択肢2の式・原理・確認先：耐力壁と一体に働く直交壁のフランジ効果
3：適当	ポストテンション方式ポストテンションは硬化後に緊張する。プレテンションは先に緊張してからコンクリートを打つ。選択肢3の式・原理・確認先：ポストテンション＝コンクリート硬化後にPC鋼材を緊張
4：不適当	PC部材の減衰特性 PC部材はひび割れを抑え復元性が高い反面、履歴減衰は通常RCより小さい。減衰が大きい記述は逆。選択肢4の式・原理・確認先：PC部材の復元性とRC部材に比べた履歴減衰の小ささ

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：不適当	減衰力と上部のせん断力ダンパーを強くし過ぎるとその抵抗力自体が上部へ伝わる。減衰力の増加で応答せん断力が単調に減るとは限らない。選択肢1の式・原理・確認先：ダンパーの変形抑制と抵抗力伝達の両方を含む免震応答
2：適当	1次形状係数S₁ S1は受圧面積/ゴム1層の自由側面積で、ゴムの膨出拘束・鉛直剛性・曲げ剛性に関係する。選択肢2の式・原理・確認先：S₁＝ゴム1層の受圧面積／自由側面積
3：適当	外周のオイルダンパー外周に配置したダンパーはねじれに対する抵抗腕が長く、免震層のねじれを抑制しやすい。選択肢3の式・原理・確認先：免震層外周のダンパーによるねじれに対する抵抗
4：適当	天然ゴムの復元と減衰天然ゴムは主に支持・復元を担い、履歴減衰は小さい。別のダンパーでエネルギーを吸収させる。選択肢4の式・原理・確認先：天然ゴム系積層ゴムの支持・復元と、ダンパーの減衰の分担

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	補強筋強度の割増しせん断補強筋強度を割り増すと脆性破壊の余裕を過大評価するため、せん断終局耐力には所定の強度を使う。選択肢1の式・原理・確認先：せん断破壊の余裕度を過大評価しない補強筋の材料強度
2：適当	設計用固有周期の精算法定地震力算定のための設計周期では、ひび割れを考慮しない初期剛性・基礎固定の所定条件で精算する。選択肢2の式・原理・確認先：法定地震力の設計用一次固有周期の精算条件と実挙動の区別
3：適当	減築による地震力低減減築は質量を減らし慣性力を低減する。強度・靱性の増加以外の耐震改修手法となる。選択肢3の式・原理・確認先：慣性力の基本関係F＝ma。減築による質量mの低減
4：不適当	そで壁と柱の間のスリット柱とそで壁の間にスリットを設けると、壁を含めた抵抗の仕方が変わります。拘束を減らして変形能力を改善する手法であり、そで壁付き柱の耐力を高める方法とする説明は不適切です。腰壁・垂れ壁のスリットによる短柱化の解消という説明とは、部位も区別します。選択肢4の式・原理・確認先：そで壁と柱のスリットによる拘束の低減と変形能力の改善

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	P–Δ効果鉛直軸力Pが水平変位Δにより付加曲げPΔを生じ、変形をさらに増やす。大変形時は2次効果を検討する。選択肢1の式・原理・確認先：鉛直力Pと水平変位Δによる付加曲げM＝PΔ
2：不適当	剛床でない床と妻壁剛床なら床が一体で動き、硬い両妻面の耐力壁へ水平力を集めます。床が柔らかいと中央部も変形し、中間の骨組も水平力を負担します。そのため、両妻面の壁の負担が剛床の場合より大きくなるという説明は逆です。選択肢2の式・原理・確認先：床の面内変形と両妻壁・中間架構への水平力分担
3：適当	X形筋かいの終局耐力引張材の降伏耐力に、座屈後の圧縮材の残存耐力を変形の適合を守って加えることができる。選択肢3の式・原理・確認先：引張筋かい耐力＋変形適合を考慮した圧縮筋かいの座屈後安定耐力
4：適当	CFT柱の幅厚比鋼管はコンクリートを拘束し、コンクリートは鋼管の局部座屈を抑える。その相互作用から所定の幅厚比緩和が認められる。選択肢4の式・原理・確認先：コンクリートによる鋼管局部座屈の抑制と幅厚比制限の緩和

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	CLTの基準強度 CLTの各方向の強度はラミナの強度と積層構成を用いて算定する。方向や荷重種類ごとの式を区別する。選択肢1の式・原理・確認先：CLTのラミナ強度と層の方向・積層構成
2：適当	集成材の異方性木材の異方性を引き継ぐため、繊維に平行と直交する方向で強度が大きく異なる。選択肢2の式・原理・確認先：集成材の繊維方向と積層方向の異方性
3：適当	気乾状態気乾状態は大気中で平衡含水率になった状態。水分を完全に除いた全乾状態とは異なる。選択肢3の式・原理・確認先：大気中の湿度に対する平衡含水率と気乾状態
4：不適当	木表と木裏の反り収縮は木表側が大きく、乾燥すると木表側が凹になる。木裏側が凹になるという記述は逆。選択肢4の式・原理・確認先：木表・木裏の乾燥収縮差と、木表を凹とする反り

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	せん断弾性係数G G=E/{2(1+ν)}。νが約0.2ならG≒0.42Eで、0.4E程度は妥当。選択肢1の式・原理・確認先：G＝E/{2(1＋ν)}。ν≒0.2ならG≒0.42E
2：適当	引張強度と圧縮強度コンクリートの引張強度は圧縮強度に伴って増えるが、圧縮強度ほど急速には増えない。選択肢2の式・原理・確認先：引張強度と圧縮強度の関係。増加率まで同じではない
3：不適当	相似供試体の大きさ相似な供試体では寸法が大きいほど欠陥の影響が増し、一般に圧縮強度は小さくなる。寸法効果の向きが逆。選択肢3の式・原理・確認先：形が相似な供試体の寸法効果と、欠陥分布等の影響
4：適当	軽量コンクリートのE 軽量コンクリートは同じFcでも密度が小さく、通常コンクリートよりヤング係数が小さい。選択肢4の式・原理・確認先：コンクリートの密度・骨材とヤング係数

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	BCR295の下限値 BCR295の295は降伏点・耐力の下限値295N/mm²を表す。選択肢1の式・原理・確認先：BCR295の製品規定における降伏点又は耐力の下限値
2：適当	SN400Aの変形性能 SN400AはB・C材のような降伏比・靱性等の性能保証を持たず、塑性変形を期待する用途では区別する。選択肢2の式・原理・確認先：SN400AとB・C種の変形性能・靱性の保証の違い
3：適当	加熱時の引張強さ鋼材は400℃程度まで加熱しても、引張強さが直ちに常温F値を下回るわけではない。高温での強度・剛性低下は別途評価する。選択肢3の式・原理・確認先：鋼材の加熱時の引張強さと常温の基準強度Fの区別
4：不適当	板厚方向Zの強度板厚Z方向は圧延方向より介在物等の影響を受け、一般に強度・延性が低い。大きい記述は逆。選択肢4の式・原理・確認先：熱間圧延鋼材の圧延方向・直角方向・板厚方向の材料特性

選択肢・判定	確認する内容・解説
1：適当	荷重と外力の設計値法令の荷重値は、多様な実荷重を設計に用いられる代表値・組合せとして定めたもの。実際の使用条件による検討も必要。選択肢1の式・原理・確認先：実際の荷重のばらつき・同時発生と、法令等で扱う設計用の値
2：適当	電炉材とCO₂ 電炉はスクラップを主原料とし、一般に高炉による一次製鉄より製造段階のCO2を削減しやすい。選択肢2の式・原理・確認先：スクラップを利用する電炉材の資材製造時CO₂
3：不適当	エキスパンションジョイントエキスパンションジョイントは地震挙動の明確化に加え、温度変形・乾燥収縮の拘束も減らす。不利になるという記述は逆。選択肢3の式・原理・確認先：構造的分離による温度・乾燥収縮の拘束低減
4：適当	余裕のある設計と寿命余裕のある荷重・断面設計は用途変更への対応や補強回避に役立ち、建物を長く使うことに結びつく。選択肢4の式・原理・確認先：設計時の余裕と用途変更・補強回避によるライフサイクルコスト

問題	正解	問題	正解
問1	2	問16	2
問2	3	問17	4
問3	3	問18	2
問4	1	問19	1
問5	1	問20	3
問6	2	問21	3
問7	2	問22	1
問8	4	問23	4
問9	4	問24	1
問10	3	問25	4
問11	2	問26	2
問12	4	問27	4
問13	1	問28	3
問14	3	問29	4
問15	3	問30	3